今回も、お客様から頂いたご質問にお答えいたしましょう。
Q:太陽光パネルの寿命はどのくらいですか?
A:一般的な太陽光パネルの寿命は20年以上と言われていますが、
設置場所や設置条件などによって異なってきます。
Q:太陽光発電の設備容量はどのように算出されますか?
A:太陽光のパネルの合計出力とパワーコンディショナの合計出力のどちらか
小さい方の値を設備容量として申請します。
Q:太陽光発電のシステムの製造自体に、
大量のエネルギーが使われているのではないでしょうか?
A:確かに製造にもエネルギーは必要です。
太陽光システムの導入において、その設備(太陽光パネルやパワーコンディショナなど)
の造成・建設(土木工事や施工作業など)などにエネルギーを投入する
必要がありますが、
こうした投入エネルギーに相当する量のエネルギーを得られるまでの期間が、
太陽光発電システムの場合、2.4年です。
つまり、設置後2.4年後には全くクリーンなエネルギーを創出しているといえます。
Q:海外メーカーと国内メーカーのパネルの違いは何ですか?
A:価格の差は、国内と海外のパネルを比べると、
海外メーカーが1kWあたり約5万円程安価で太陽光パネルの出力保障が25年と長いです。
変換効率で比べても1~2%しか変わりません。
今回もお客様からのご質問にお答えする形で、太陽光発電について説明させてもらいました。
次回もお楽しみに(^o^)
太陽光発電
季節は、うららかな春なのですが、
ここ最近雨降りが多く、発電量も伸び悩みといったところです
今回も、引き続きご質問を紹介してゆきましょう。
Q:発電量はどれくらい ありますか?
A:ソーラーパネル1kWシステムあたりで
およそ年間1000kWh(真南向き・傾斜30度で設置の場合)です。
Q:発電量は天候によってどれ位違いますか?
A:発電量は、ほぼ日射量に比例し、明るさにもよりますが、
日射量がゼロでない限り曇りや雨の日でも発電はできます。
晴れの日を100%とすると、
曇りの日は30%~10%、
雨の日は20%~5%ほどの発電量になります。
Q:ごみやほこりが発電量に影響することはないですか?
A:あくまで目安ですが、太陽光パネルにごみやほこりが付着すると、
3~5%程度、発電量が落ちるとされています。
こうした汚れは雨風で洗い流され、取り除かれるためすぐに回復することが
ほとんどですが、5%以上出力が低下している場合や、
目視により何かお気づきの点があれば、購入店までお知らせください。
また、定期的なメンテナンスもお勧めいたします。
今回も太陽光発電に関するご質問をご紹介しましょう。
Q:設置できる場所はどんなところですか?
A:自宅の屋根の上はもちろん、遊休地や利用されていない土地、工場などの建物の
屋根や屋上、オフィスビル、庁舎や病院、学校や文化施設などさまざまな場所に
設置されています。
基本的には、太陽の光が当たる場所なら設置できます。
Q:南向きでないと設置できませんか?
A:設置は可能ですが、方角により発電量が変わります。
南向きを100%とすると、東・西向きは80%~85%となります。
傾斜角度により北面も設置可能です。
Q:設置費用はどれくらいしますか?
A:価格は諸条件によって異なりますが、
設置場所が野立て50kWの太陽光発電システムの導入費用としては、
海外製1,400万円~1,500万円、国内製1,700万円~1,800万円が目安となります。
住宅用は4kW~10kWで海外製120万円~200万円、国内製150万円~250万円が
目安です。
Q:どのようなタイミングで買取価格が適用されるのですか?
A:以下の2点が受理された時点で買取単価が適用されます。
・接続契約の申し込みを電気事業者が受領したとき
(接続検討に要した費用を再生可能エネルギー設備設置者が支払うことに同意している
ことが必要です。ただし、10kW未満の太陽光は除きます)
・経済産業省の設備認定を受けたとき
Q:適用された価格が変更されることはないですか?
A:「物価その他の経済事情に著しい変動が生じ、又は生ずるおそれがある場合において、
特に必要と認められる場合」(法第3条第8項)の他は変更されません。
物価その他の経済事情に著しい変動とは、急激なインフレやデフレなどの例外的な
事態を指しています。
Q:買取期間が終了した後の買取条件はどうなりますか?
A:国による固定価格買取制度の規制が終了しますので、買取期間の終了後又は
終了が近くなった時点で電気事業者との合意により、買取価格を再度決定していただく
ことになります。
今回もお客様からのご質問をご紹介いたします。
Q:グリーン投資減税とは何ですか?
A:再生可能エネルギーの固定価格買取制度に認定され、かつ10kW以上の
太陽光発電システム導入には以下のような税制優遇制度があり、3つのうちのいずれか
が適用できます。
・中小企業者に限り、設備取得価額の7%相当額の税額控除
・青色申告をしている法人又は個人を対象に、普通償却に加えて取得額の30%
相当額を限度として償却できる特別償却
・青色申告をしている法人又は個人対象に、取得価額の全額を償却
(100%償却、即時償却)できる特別償却
※2013年4月1日~2016年3月31日までの期間内(即時償却については、
2015年3月31日までの期間内)に取得などして、その日から1年以内に
事業の用に供した場合
※グリーン投資減税についての詳細は、資源エネルギー庁ホームページなどで
ご確認ください。
また、グリーン投資減税の適用については、導入前に管轄税務署などに必ず
ご確認ください。